配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働いている759人を対象にした調査
8割以上が「配偶者・パートナーとの関係が良くなった」と回答
関係が良くなった理由のトップは「コミュニケーションが増えたから」
配偶者・パートナーが在宅勤務をすることによる課題のトップは「水道・光熱費の増加」
人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎 健一郎、以下「アデコ」）は、住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている全国の男女759人（女性：400人、男性：359人）を対象に、配偶者・パートナーとの関係をテーマにした調査を行いました。
＜調査結果についてのコメント＞
今回の調査の結果について、アデコ株式会社取締役ピープルバリュー本部長の土屋恵子は、次のように話しています。
「新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、在宅勤務が新しい働き方として広がりました。今回、われわれは、住居を共にする配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働いている方にフォーカスし、相手との関係がどのように変化したかを中心に調査を行いました。その結果、全体の8割を超える方が、配偶者・パートナーの働き方が在宅勤務中心となったことによって、相手との関係が良くなったと回答しました。また、8割近くは、今後も相手に現在の働き方を続けてほしいと考えていました。『一人の時間が少なくなった』などの理由で相手との関係が悪化したと答えた方も2割ほど見られましたが、大多数は配偶者・パートナーの新しい働き方を歓迎していることがわかりました。夫婦関係・パートナー関係が改善・向上することによって、仕事にも良い影響がもたらされ、好循環が生まれることが期待できます。働く人々の就業環境だけでなく、家族との関係という観点から見ても、在宅勤務をはじめとするテレワークをこれまで以上に推進することが、現在の社会にとって有用であると言えるでしょう。一方、課題も残っており、特に水道・光熱費の増加が負担になっていることがわかりました。配偶者・パートナーが在宅勤務手当を支給されていると答えたのは全体の2割に満たず、新しい働き方の定着をより一層促すためには、手当等の支給に関しても企業としての対応が求められていると言えそうです」
＜調査結果詳細＞
（1）回答者の8割以上が、配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が良くなったと回答。その理由として、「コミュニケーションの増加」がトップに挙がった。
住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が在宅勤務メインで働くようになってからの関係を質問したところ、8割以上となる82.7%（628人）が、「良くなった」と回答しました。
「配偶者・パートナーとの関係が良くなった」と回答した628人に、その理由としてもっとも大きなものは何かを質問したところ、トップに挙げられたのは「コミュニケーションが増えたから」（29.1%）でした。次に多く挙げられたのは、「家族で過ごせる時間が増えたから」（28.2%）でした。
（2）回答者の約8割が、今後も配偶者・パートナーに在宅勤務メインでの働き方を続けてほしいと回答。
住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、今後も相手に現在の在宅勤務メインでの働き方を続けてほしいと思うかどうかを質問したところ、約8割となる76.0%が「そう思う」（今後も続けてほしい）と回答しました。
（3）配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が悪化したと答えた回答者の場合、その原因としてもっとも大きいのは「一人の時間が少なくなった」こと。
住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をするようになってから、相手との関係が悪くなったと回答した131人（全体の17.3%）に対し、そのもっとも大きな原因は何か質問したところ、約半数となる48.1%が「一人の時間が少なくなったから」と回答し、関係悪化の原因のトップに挙げられました。
2位以下の原因に大きく差をつけていることから、配偶者・パートナーとの関係が改善・向上した世帯においても、プライベートな時間の減少が関係悪化の潜在的要因になる可能性があります。
（4）配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くことによる主な課題は、「水道・光熱費の増加」。
住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、それによってどんなことが課題になっているかを質問したところ、半数以上となる52.4%が「水道・光熱費の増加」を挙げました。次いで、「仕事用のスペースを確保するのが難しい」（38.1%）、「仕事と家庭の区別があいまいになった」（33.1%）が挙げられました。
（5）在宅勤務メインで働く配偶者・パートナーが在宅勤務手当を支給されているのは、全体の2割未満。
住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている759人に対し、相手が勤務先から在宅勤務手当を支給されているかどうかを質問したところ、「支給されている」と答えたのは17.1%と、全体の2割未満でした。6割以上となる64.0%は、「支給されていない」と回答しました。
※本調査の回答結果は、すべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100％にならない場合があります。
アデコグループジャパン 広報部
Tel. 050‐2000‐7024
