人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：平野 健二）は、この度、全国のX世代・Y世代・Z世代の3世代2,050人（X世代：750人、Y世代：800人、Z世代：500人）の働き手を対象に、働き方や仕事に対する考え方についての比較調査を実施しました(*1)。
本調査では、調査実施時点で45歳～59歳（1965年から1979年の間に生まれた世代）を「X世代」、29歳～44歳（1980年から1995年の間に生まれた世代）を「Y世代（ミレニアル世代）」、18歳～28歳（1996年から2012年の間に生まれた世代）を「Z世代」と定義して調査を行いました(*2)。
*1：本調査では、各年齢において男女25人ずつ、合計50人をサンプルとして抽出し、集計しています。
*2：18歳と19歳の回答者がいなかったため、本調査におけるZ世代の回答者は20歳～28歳となっています。
【調査結果のポイント】
- 全国のX世代・Y世代（ミレニアル世代）・Z世代の働き手の約７割が、PCとスマートフォン（以下「スマホ」）の両方、もしくはどちらかを貸与されていると回答。
- PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている働き手において、Z世代は約4割がスマホのみで業務用の資料を作成することがあると回答。Y世代では約3割、X世代では約2割と、世代が上がるごとに割合が低くなった。
- PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている働き手において、Z世代では約2割がほぼ毎日スマホのみで業務用の資料を作成していると回答。一方、X世代とY世代は1割程度だった。
- 全体の約3割が、業務で生成AIを使用することを許可されていると回答。一方、同じく3割程度が使用を禁止されていると回答。
- 業務に生成AIを活用する頻度がもっとも高かったのはZ世代で、2割以上がほぼ毎日使用していると回答。
- Z世代は、X世代・Y世代と比べて、「プライベートよりも仕事を優先したい」、「一つの仕事に専念するよりも副業・兼業をしたい」、「出社するよりもリモートワークで働きたい」と答えた働き手の割合が多かった。
＜調査結果についてのコメント＞
今回の調査の結果について、アデコ株式会社 ピープルバリュー本部長 籾山 直威は、次のように話しています。
「『Z世代』という言葉が定着し、様々な場面でそれ以外の世代との比較が語られています。今回、我々は、現在の働き手の世代をX世代、Y世代（ミレニアル世代）、Z世代に分け、働き方や仕事に対する考え方についての比較調査を行いました。
現在、多くの仕事の現場ではデジタルデバイスが多く活用され、特にPCとスマホは我々が業務に取り組む際になくてはならないものとなっています。Z世代はデジタルネイティブと呼ばれ、幼少期からデジタルデバイスに慣れ親しんでいることも多い世代です。そういった特徴は業務における行動にも表れており、約4割がスマホのみで業務用の資料を作成することがあると回答しました。また、そのうち約2割は、ほぼ毎日スマホのみで資料を作成していました。どちらも3つの世代のなかでもっとも高い数字となっています。業務の効率化や生産性の向上という観点から、他の世代も学べるところがあるかもしれません。
また、今回の調査では、職場における生成AIの活用についても質問しました。Z世代は業務で生成AIを使用する頻度がもっとも高く、2割以上がほぼ毎日使用していると回答しています。デジタルネイティブと呼ばれる世代だけあり、新しいテクノロジーへの順応も早いと推察されます。他の世代はこうしたところも学んでいけるでしょう。
生成AIの活用に関してひとつ気になったのは、職場で生成AIを業務に使用することが許可されているかどうかという質問に、全体の約4割が「わからない」と回答していたことです。その理由については不明なものの、職場での生成AIの使用に関する方針を定められていない、もしくは周知できてない企業が多い可能性があります。生成AIは、今後、企業が持続的な成長を実現するうえでカギとなるもののひとつとも考えられています。ガイドラインを整備し、倫理的かつ責任を持って使用できる環境を整えたうえで、リスキリングを含め従業員が積極的に生成AIを活用できるよう推進することが重要です」
アデコ株式会社 ピープルバリュー本部長
籾山 直威
2003年、サンダーバード国際経営大学院卒。2022年より現職。現職就任までの5年間は、ゴディバ・ジャパン株式会社においてHR Director、日本・ベルギー・オーストラリア・ニュージーランド・韓国を統括するグループHRヘッド、常務執行役員を歴任。2014年から約3年間は、アデコ株式会社にHR Development Directorとして在籍し、企業文化の醸成、採用活動やトレーニング、タレントマネジメントを通じた社員の人財開発および企業の成長に貢献。それ以前は、トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社や日本ヒルティ株式会社など、複数の多国籍企業においてタレントマネジメントや組織開発、制度設計に従事した経験を持つ。
＜調査結果詳細＞
1.
全国のX世代・Y世代（ミレニアル世代）・Z世代の働き手の約７割が、PCとスマホの両方もしくはどちらかを貸与されている。
全国のX世代（750人）、Y世代（850人）、Z世代（500人）の働き手2,050人に対し、「あなたは、勤務先からPCやスマホを貸与されていますか」と質問したところ、全体の29.8%が「PCとスマホどちらも貸与されている」、36.0%が「PCのみ貸与されている」、3.9%が「スマホのみ貸与されている」と回答しました。一方、PCとスマホどちらも貸与されていないと答えた回答者は30.4%でした。
2.
PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている働き手において、Z世代は約4割がスマホのみで業務用の資料を作成することがあると回答。
Y世代では約3割、X世代では約2割と、世代が上がるごとに割合が低くなった。
PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている働き手において、Z世代では約2割がほぼ毎日スマホのみで業務用の資料を作成していると回答。一方、X世代とY世代では1割程度だった。
勤務先からPCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されていると回答した全国のX世代（263人）、Y世代（275人）、Z世代（151人）の働き手689人に対し、「あなたは、貸与されたスマホのみを使って業務のための資料を作成することはありますか」と質問したところ、Z世代では約4割となる37.7%が「ある」と回答しました。一方、「ある」と回答したY世代は32.0%、X世代は21.7%と、世代が上がるごとにスマホのみで業務用の資料を作成する働き手の割合が低くなりました。
次に、スマホのみを使って業務用の資料を作成する頻度について質問したところ、これもZ世代がもっとも高く、「PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている」と回答した働き手のうち、約2割となる16.6%が「ほぼ毎日」と回答しました。「ほぼ毎日」と回答したX世代は12.2%、Y世代は11.6%でした。
3.
全体の約3割が、業務で生成AIを使用することを許可されていると回答。一方、同じく3割程度が使用を禁止されていると回答。
Z世代は業務に生成AIを活用する頻度がもっとも高く、2割以上がほぼ毎日使用していると回答。
勤務先からPCとスマホの両方、もしくはどちらかを貸与されていると回答した全国のX世代（528人）、Y世代（543人）、Z世代（355人）の働き手1,426人に対し、「あなたは、業務で生成AIを使用することを許可されていますか」と質問したところ、全体の約3割にあたる29.1%が「許可されている」と回答しました。一方、「許可されていない」は33.2%で、3割以上の企業で生成AIの使用が禁止されていることがわかりました。また、全体の37.7%が「わからない」と回答しており、生成AIの使用に関する方針を定められていない、もしくは周知できてない企業が多い可能性があります。
続いて、業務で生成AIを使用することを許可されていると回答した全国のX世代（106人）、Y世代（133人）、Z世代（99人）の働き手338人に対し、使用頻度を質問したところ、業務で生成AIを使用する頻度がもっとも高かったのはZ世代で、2割以上となる20.2%がほぼ毎日使用していると回答しました。
4.
Z世代は、X世代・Y世代と比べて、「プライベートよりも仕事を優先したい」、「一つの仕事に専念するよりも副業・兼業をしたい」、「出社するよりもリモートワークで働きたい」と考えている働き手が多い。
全国のX世代（750人）、Y世代（850人）、Z世代（500人）の働き手2,050人に対し、「どちらかといえば仕事よりもプライベートを優先したい／どちらかといえばプライベートよりも仕事を優先したい」、「どちらかといえば副業・兼業をしたい／どちらかといえば一つの仕事に専念したい」、「どちらかといえばリモートワークで働きたい／どちらかといえばオフィスに出社して働きたい」の3つの設問それぞれについて、どちらが回答者自身の考えにより近いか質問しました。その結果、Z世代は、X世代・Y世代と比べて、「プライベートよりも仕事を優先したい」、「一つの仕事に専念するよりも副業・兼業をしたい」、「出社するよりもリモートワークで働きたい」と考えている働き手が多いことがわかりました。
※本リリースに基づく内容をご掲載の際は、必ず「アデコ株式会社調べ」と明記していただけますようお願いいたします
※本調査の回答結果はすべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100%にならない場合があります
【調査概要】
調査対象：日本全国の勤続1年以上の会社員および公務員・団体職員
サンプル数：20代～50代の男女2,050人（各年齢男女25人ずつ）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2024年6月27日～28日
調査実施会社：楽天インサイト株式会社
プレスリリースに関するお問い合わせ先
アデコ株式会社 広報室
お問い合わせフォーム
