人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本における事業を統括するAdecco Group Japan（本社：東京都千代田区、代表：川崎 健一郎）は、この度、日本全国の20代から50代の会社員で、リスキリングがどのようなものかを理解している1,600人（各年代男女200人ずつ）を対象に、「リスキリングに関する調査」を実施しました(*1)。
*1：「リスキリングとは何か、知っていますか」という質問に対し、「どのようなものか知っており、かつ取り組んだことがある」もしくは「どのようなものか知っているが、取り組んだことはない」と答えた回答者の中から、各年代の男女を200人ずつ無作為に抽出してアンケートを実施
【調査結果サマリー】
・2人に1人がこれまでにリスキリングに取り組んだことがあると回答
・リスキリングに取り組んだことがある会社員の8割以上が、「仕事やキャリアに良い影響があった」と回答
・リスキリングへの取り組みがもたらした仕事への良い影響としてもっとも多く挙げられたのは、「仕事の幅が広がった」
・全体の約9割が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えており、もっとも必要だと考えられていたのは、「いまの仕事と関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」
・一方、今後働いていくうえでリスキリングが必要だと答えた回答者も、5割以上が「現在は取り組んでいない」と回答
・現在リスキリングに取り組んでいない理由としてもっとも多く挙げられたのは、「時間的な余裕がない」
・全体の3割以上が、「コロナ禍を経てリスキリングの必要性に対する考えが変わった（リスキリングが必要だと考えるようになった）」と回答
＜調査結果についてのコメント＞
今回の調査の結果について、アデコ株式会社ピープルバリュー本部長の籾山 直威は、次のように話しています。
「将来を予測することが非常に難しくなっている現代において、『リスキリング』の必要性・重要性は飛躍的に高まっています。Adecco Group Japanでも、この度、今年で2年目となる『リスキリングプロジェクト』を開始しました。また、経済産業省と金融庁がオブザーバーとして参加する『人的資本経営コンソーシアム』にも参画し、事業以外の部分でも人財躍動化の実現に向けた取り組みを進めています。
今回、我々が日本全国の会社員を対象に行った『リスキリングに関する調査』では、2人に1人がリスキリングに取り組んだ経験があり、リスキリングに取り組んだ方の8割以上が『仕事やキャリアに良い影響があった』と回答しました。リスキリングを経験した方のほとんどがその効果を実感しているのが明らかになったことで、人財および企業のリスキリングに向けた取り組みにも良い影響がもたらされることを期待します。
リスキリングの重要性についてもよく理解されており、全体の約9割が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えていました。その一方で、5割以上の方が現在はリスキリングに取り組んでいないと回答していました。そして、その理由としてもっとも多かったのが、時間的な余裕がないことでした。人財が働きながらリスキリングに取り組むためには、勤務先の企業によるサポートも必要不可欠です。人事制度の整備や、リモートワークの導入をはじめとする柔軟な働き方を推進するなど、従業員がリスキリングに取り組む時間を確保できるよう支援することで、事業の成長にもつなげていけるでしょう。
Adecco Group Japanでも、従業員のリスキリングを後押しするだけでなく、『リスキリングプロジェクト』をはじめとする様々な施策を通じて、日本全国の働く人々が『リスキリング』に関心を持ち、実際に行動に起こすことができるよう、働きかけてまいります」
アデコ株式会社 ピープルバリュー本部長 籾山 直威
プロフィール
2003年、サンダーバード国際経営大学院卒。2022年より現職。現職就任までの5年間は、ゴディバ・ジャパン株式会社においてHR Director、日本・ベルギー・オーストラリア・ニュージーランド・韓国を統括するグループHRヘッド、常務執行役員を歴任。2014年から約3年間は、アデコ株式会社にHR Development Directorとして在籍し、企業文化の醸成、採用活動やトレーニング、タレントマネジメントを通じた社員の人財開発および企業の成長に貢献。それ以前は、トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社や日本ヒルティ株式会社など、複数の多国籍企業においてタレントマネジメントや組織開発、制度設計に従事した経験を持つ。
＜調査結果詳細＞
（1）2人に1人がこれまでにリスキリングに取り組んだことがあると回答
日本全国の会社員1,600人に対し、「あなたは、これまでにリスキリングに取り組んだことがありますか。時期や期間は問いません」と質問したところ、「ある」が49.1%（785人）、「ない」が50.9％（815人）でした。回答者の2人に1人が、リスキリングに取り組んだ経験があることがわかりました。
（2）リスキリングに取り組んだことがある会社員の8割以上が、「仕事やキャリアに良い影響があった」と回答／リスキリングへの取り組みがもたらした仕事への良い影響としてもっとも多く挙げられたのは、「仕事の幅が広がった」
「これまでにリスキリングに取り組んだことがある」と回答した785人に対し、「リスキリングに取り組んだことで、仕事やキャリアに良い影響はありましたか」と質問したところ、8割以上となる83.1%（652人）が「あった」と回答しました。
続けて、リスキリングに取り組んだことで仕事やキャリアに良い影響があったと回答した652人に対し、「具体的にどのような良い影響がありましたか」と質問したところ、良い影響としてもっとも多く挙げられたのは「仕事の幅が広がった」（57.7%）、次いで「仕事へのモチベーションが上がった」（43.6%）でした。
（3）全体の約9割が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えており、もっとも必要だと考えられていたのは、「いまの仕事と関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」
日本全国の会社員1,600人に対し、「あなたは、今後働いていくうえでリスキリングが必要だと思いますか。リスキリングに取り組んだ経験の有無は問いません」と質問したところ、約9割となる88.6%（1,418人）が「思う」と回答しました。
続けて、今後働いていくうえでリスキリングが必要だと思うと回答した1,418人に対し、「あなたは、どんなリスキリングが必要だと思いますか」と質問したところ、もっとも必要だと考えられていたのは、「いまの仕事と関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」（70.6%）でした。
（4）今後働いていくうえでリスキリングが必要だと答えた回答者も、5割以上が現在は取り組んでいないと回答／リスキリングが必要だと思うが現在は取り組んでいない理由としてもっとも多かったのは、「時間的な余裕がない」
今後働いていくうえでリスキリングが必要だと思うと回答した1,418人に対し、「あなたは、現在リスキリングに取り組んでいますか」と質問したところ、「はい」が47.3%（671人）、「いいえ」が52.7%（747人）で、リスキリングが必要と考えている人でも、5割以上が現在は取り組んでないことがわかりました。
リスキリングは必要だと思うが現在は取り組んでいないと答えた747人に対し、「その理由は何ですか」と質問したところ、もっとも多かった答えは「時間的な余裕がない」（54.5%）でした。
（5）全体の3割以上が、「コロナ禍を経てリスキリングの必要性に対する考えが変わった（リスキリングが必要だと考えるようになった）」と回答
日本全国の会社員1,600人に対し、「コロナ禍を経て、リスキリングの必要性についてのあなたの考えは変わりましたか」と質問したところ、3割以上となる34.4%が「コロナ禍を経てリスキリングの必要性に対する考えが変わった（リスキリングが必要だと考えるようになった）」と回答しました。
※本調査の回答結果はすべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100％にならない場合があります。
※本リリースに基づく内容をご掲載の際は、必ず「Adecco Group Japan調べ」と明記していただきますようお願いいたします。
【調査概要】
調査対象：日本全国の20代から50代の会社員（正社員・派遣社員・契約社員／嘱託社員）
サンプル数：1,600人（各世代男女200人ずつ）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2022年11月1日～4日
調査実施会社：楽天インサイト株式会社
Adecco Group Japanについて
Adecco Group Japanは、世界60の国と地域で事業を展開する人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本における事業体の総称です。Adecco Group Japanにおける法人は、アデコ株式会社、Modis株式会社、Modisビジネスサポート株式会社の3社です。Adecco Group Japanは、Adecco、Spring Professional、Modis、LHH、Pontoonの5つの事業ブランドを通じて、人財派遣、アウトソーシング、コンサルティング、人財育成・組織変革をはじめとするサービスを提供し、すべての働く人々のキャリア開発を支援するとともに、企業の多岐にわたる業務の最適化と業績向上をサポートします。Adecco Group Japanは、「『人財躍動化』を通じて、社会を変える。」をビジョンとして掲げ、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。
当社に関するより詳しい情報は、www.adeccogroup.jpをご覧ください。
本件に関するお問い合わせ先
Adecco Group Japan 広報部
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