人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎 健一郎）は、この度、リスキリングについて認知している(*1)日本全国の20代から50代の会社員（各年代男女200人ずつ）を対象に、「リスキリングに関する調査」を実施しました。
*1：「リスキリングとは何か、知っていますか」という質問に対し、「どのようなものか知っており、かつ取り組んだことがある」もしくは「どのようなものか知っているが、取り組んだことはない」と答えた回答者の中から、各年代の男女を200人ずつ無作為に抽出してアンケートを実施
【調査結果のポイント】
- これまでにリスキリングに取り組んだことがある会社員は全体の45.3%
- リスキリングに取り組んだことがある会社員の80.0%が「仕事やキャリアに良い影響があった」と回答
- リスキリングによる仕事への良い影響としてもっとも多く挙げられたのは、「仕事の幅が広がった」（53.4%）
- 会社員の85.1%が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えているが、現在リスキリングに取り組んでいるのは43.5%
- リスキリングが必要だと思うが現在は取り組んでいない理由として、もっとも多かったのは「時間的な余裕がない」（56.4%）
- 会社員の76.6%が「デジタル人財となるためのリスキリングに取り組みたい」と回答
- 現在の仕事での生成AIの使用頻度について、会社員の57.1%が「まったく使っていない」と回答
- 会社員の56.1%が、生成AIの進化が今後の自分の仕事に良い影響があると考えている
＜調査結果についてのコメント＞
今回の調査の結果について、アデコ株式会社ピープルバリュー本部長の籾山 直威は、次のように話しています。
「将来を予測することが非常に難しくなっている現代において、『リスキリング』の必要性・重要性は飛躍的に高まっています。当社でも、この度、今年で3年目となる『リスキリングプロジェクト』を開始しました。また、経済産業省と金融庁がオブザーバーとして参加する『人的資本経営コンソーシアム』にも参画し、事業以外の部分でも人財躍動化の実現に向けた取り組みを進めています。
今回、我々が日本全国の会社員を対象に行った『リスキリングに関する調査』では、2人に1人がリスキリングに取り組んだ経験があり、リスキリングに取り組んだ方の8割が『仕事やキャリアに良い影響があった』と回答しました。リスキリングを経験した方のほとんどがその効果を実感しているのが明らかになったことで、人財および企業のリスキリングに向けた取り組みにも良い影響がもたらされることを期待します。
リスキリングの重要性についてもよく理解されており、全体の8割以上が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えていました。その一方で、5割以上の方が現在はリスキリングに取り組んでいないと回答しています。その理由としてもっとも多かった回答が、時間的な余裕がないことでした。人財が働きながらリスキリングに取り組むためには、勤務先の企業によるサポートも必要不可欠です。人事制度の整備や、リモートワークの導入をはじめとする柔軟な働き方を推進するなど、従業員がリスキリングに取り組む時間を確保できるよう支援することで、事業の成長にもつなげていけるでしょう。
当社でも、従業員のリスキリングを後押しするだけでなく、『リスキリングプロジェクト』をはじめとする様々な施策を通じて、日本全国の働く人々が『リスキリング』に関心を持ち、実際に行動に起こすことができるよう、働きかけてまいります」
アデコ株式会社 ピープルバリュー本部長
籾山 直威
2003年、サンダーバード国際経営大学院卒。2022年より現職。現職就任までの5年間は、ゴディバ・ジャパン株式会社においてHR Director、日本・ベルギー・オーストラリア・ニュージーランド・韓国を統括するグループHRヘッド、常務執行役員を歴任。2014年から約3年間は、アデコ株式会社にHR Development Directorとして在籍し、企業文化の醸成、採用活動やトレーニング、タレントマネジメントを通じた社員の人財開発および企業の成長に貢献。それ以前は、トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社や日本ヒルティ株式会社など、複数の多国籍企業においてタレントマネジメントや組織開発、制度設計に従事した経験を持つ。
＜調査結果詳細＞
1. これまでにリスキリングに取り組んだことがある会社員は全体の45.3%
日本全国の20代から50代の会社員1,600人に対し、「あなたは、これまでにリスキリングに取り組んだことがありますか」と質問したところ、「ある」が45.3%（724人）、「ない」が54.8％（876人）でした。
2. リスキリングに取り組んだことがある会社員の80.0%が「仕事やキャリアに良い影響があった」と回答・リスキリングによる仕事への良い影響としてもっとも多く挙げられたのは、「仕事の幅が広がった」
「これまでにリスキリングに取り組んだことがある」と回答した724人に対し、「リスキリングに取り組んだことで、仕事やキャリアに良い影響はありましたか」と質問したところ、80.0%（579人）が「あった」と回答しました。
続けて、リスキリングに取り組んだことで仕事やキャリアに良い影響があったと回答した579人に対し、「具体的にどのような良い影響がありましたか」と質問したところ、良い影響としてもっとも多く挙げられたのは「仕事の幅が広がった」（53.4%）、次いで「仕事へのモチベーションが上がった」（45.6%）でした。
3. 会社員の85.1%が今後働いていくうえでリスキリングが必要だと考えているが、現在リスキリングに取り組んでいるのは43.5%
日本全国の20代から50代の会社員1,600人に対し、「あなたは、今後働いていくうえでリスキリングが必要だと思いますか」と質問したところ、85.1%（1,361人）が「思う」と回答しました。
一方、今後働いていくうえでリスキリングが必要だと思うと回答した1,361人に対し、「あなたは、現在リスキリングに取り組んでいますか」と質問したところ、「はい」が43.5%（592人）、「いいえ」（769人）が56.5%で、リスキリングが必要と考えている人でも、半数以上が現在は取り組んでないことがわかりました。
リスキリングは必要だと思うが現在は取り組んでいないと答えた769人に対し、「その理由は何ですか」と質問したところ、もっとも多かった答えは「時間的な余裕がない」（56.4%）でした。
4. 会社員の76.6%が「デジタル人財となるためのリスキリングに取り組みたい」と回答
日本全国の20代から50代の会社員1,600人に対し、「あなたは、新たにデジタル人財となるためのリスキリングに取り組みたいと思いますか」と質問したところ、「必ず取り組みたい」と「条件が合えば取り組みたい」が76.6%（1,278人）でした。
続いて、「デジタル人財となるためのリスキリングに取り組みたい」と回答した1,278人に対し、「経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が策定した『DX推進スキル標準』における5つのデジタル人財の類型(*2)のうち、あなたがもっとも目指したいものはどれですか」と質問したところ、もっとも多かったのは「ビジネスアーキテクト」（26.2%）でした。
*2：『DX推進スキル標準』における5つのデジタル人財の類型の定義
- ビジネスアーキテクト：DXの取組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じて実現したいこと（＝目的）を設定したうえで、関係者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材
- データサイエンティスト：DXの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材
- デザイナー：ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材
- ソフトウェアエンジニア：DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材
- サイバーセキュリティ：業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材
5. 現在の仕事での生成AIの使用頻度について、会社員の57.1%が「まったく使っていない」と回答
日本全国の20代から50代の会社員1,600人に対し、「あなたは、現在の仕事において生成AIをどれくらい使っていますか」と質問したところ、57.1%は「まったく使っていない」と回答しました。「常に使っている」は4.0%のみでした。
6. 会社員の56.1%が、生成AIの進化が今後の自分の仕事に良い影響があると考えている
日本全国の20代から50代の会社員1,600人に対し、「生成AIの進化で、今後、あなたの仕事にどのような影響があると思いますか」と質問したところ、「非常に良い影響がある」が8.7%、「どちらかといえば良い影響がある」が47.4%で、56.1%は自身の仕事に良い影響があると考えていました。
※本リリースに基づく内容をご掲載の際は、必ず「アデコ株式会社調べ」と明記していただきますようお願いいたします
※本調査の回答結果はすべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100%にならない場合があります
【調査概要】
調査対象： 20代から50代の部長職以下の会社員（正社員、派遣社員、契約社員、嘱託社員）
サンプル数：1,600人（各年代男女200人ずつ）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2023年7月26日～7月28日
調査実施会社：楽天インサイト株式会社
プレスリリースに関するお問い合わせ先
アデコ株式会社 広報部
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