人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：平野 健二）は、日本全国の20代～50代の会社員計500名を対象に、「キャリア形成と未来対応型人財」に関する調査を実施しました。
「未来対応型人財」とは、AI時代において、自らのキャリア形成に主体的に取り組み、テクノロジーと共創し、変化に柔軟に適応できる人財を指します。
【調査結果のハイライト】
- 働き手の約9割が、将来のキャリアについて「具体的な行動に至っていない」と回答
- キャリアを考える際、働き手の6割以上が「失敗しないようにしなければならない」と感じている
- 働き手の約7割が「キャリア自律」という言葉を知らないと回答
- AIの普及などにより仕事の変化が起きると考える働き手は6割近く、約4割が将来の自分に「不安や疲れ」を感じている
- 変化に対して「不安は感じない」と回答した人を除く働き手のうち、具体的な準備を行っているのは1割未満。最新技術に関心を持ちながら取り入れられていない働き手も約3割に
- 働き手の過半数が、直近1年間で新しい役割や業務に「挑戦する機会もなく、したいとも思わなかった」と回答
- 働き手の半数近くが、キャリアについて「相談できる相手がいない」と回答
【調査結果詳細】
1. 働き手の約9割が、将来のキャリアについて「具体的な行動に至っていない」と回答
全国の会社員500人に対し、「将来のキャリアについて、どの程度具体的に考えていますか」と質問したところ、全体の87.8%が具体的な行動に至っていないと回答しました（「まったく考えていない」30.2%、「ぼんやりと考えているが、具体像は見えていない」26.2%、「今の仕事をこなすことに精一杯で、将来まで考えられていない」17.6%、「方向性は決まっているが、具体的な行動には至っていない」13.8%）。一方で、「目標や計画があり、具体的に行動している」と回答した人はわずか12.2%にとどまっています。
具体的な行動に至っていないと回答した人（439人）に理由を質問したところ、「特に理由はない、なんとなく」（33.9%）が最多となったほか、「自分のやりたいことが分からない」（15.5%）、「現状に満足している」（14.6%）、「日々の業務が忙しく、考える時間的・精神的余裕がないので」（13.9%）が続きました。働き手一人ひとりに主体的なキャリア形成が求められる一方で、キャリアの方向性が見えていない実態があると言えます。
2. キャリアを考える際、働き手の6割以上が「失敗しないようにしなければならない」と感じている
全国の会社員500人に対し、「キャリアを考える際、『失敗しないようにしなければならない』と、感じますか」と質問したところ、全体の66.0%が「失敗しないようにしなければならない」と感じていると回答しました（「やや感じる」40.2%、「非常に感じる」25.8%）。キャリアや将来を考えるための環境整備や教育・支援が行われつつある一方で、失敗を避けなければならないという意識が、キャリアの可能性を広げたり、新たな挑戦に踏み出したりするうえで、心理的なハードルの一つとなっている可能性が考えられます。
3. 働き手の約7割が「キャリア自律」という言葉を知らない
全国の会社員500人に対し、「『キャリア自律』※という言葉をご存知でしたか」と質問したところ、「今までに見た、聞いたことはなく、知らなかった」が68.0%と最も多く、「意味を理解しており、自分でも意識している」と回答した人はわずか8.8%にとどまりました。
また、「ご自身の今後のキャリア形成について、あなたのお気持ちに当てはまる、あるいは最も近いものをお知らせください」と聞いたところ、「特に決めず、機会に応じて選びたい」が48.8%と半数近くを占めました。主体的に「自分でキャリア目標を立てたい」と考える層を上回るなど、働き手の意識として、明確な目標を定めて主体的にキャリアを形成していくよりも、状況や機会に応じてキャリアを選択したいという傾向がうかがえます。
※「キャリア自律」について、このアンケートでは「会社などの外部組織にキャリア形成を依存せず、個人の価値観や意思を重視して、主体的にキャリアを築き、自らのキャリアに責任を持つ姿勢」を指しています。
4. AIの普及などにより仕事の変化が起きると考える働き手は6割近く、約4割が将来の自分に「不安や疲れ」を感じている
全国の会社員500人に対し、「これから2030年までの間に、AIの普及や社会情勢の変化により、ご自身の職種の業務内容や役割が大きく変わる、職種自体がなくなるなどの変化が起きると思いますか」と質問したところ、全体の55.8%が変化が起きると回答しました（「ややそう思う」40.4%、「そう思う」15.4%）。このうち、「そう思わない」以外を回答した人（411人）にその変化に対する気持ちを聞いたところ、全体の63.3%（260人）が不安を感じていると回答しました（「やや不安を感じる」49.9%、「不安を感じる」13.4%）。
さらに、全国の会社員500人に「10年後の自分を想像した時、どのような気持ちになりますか」と質問したところ、「不安や疲れがある」が37.8%にのぼり、「期待やわくわく感が強く、楽しみである」と回答した人はわずか11.2%にとどまりました。仕事を取り巻く環境の変化が予想されるなか、将来に対して不安を抱く働き手が少なくないことがうかがえます。
5. 変化に対して「不安は感じない」と回答した人を除く働き手のうち、具体的な準備を行っているのは1割未満。最新技術に関心を持ちながら取り入れられていない人も約3割に
前問の「変化が起きることについて、どのような気持ちか」の質問において「不安は感じない」以外を回答した会社員（400人）に対して、「変化に対応するために、具体的な準備や活動を行っているか」と質問したところ、「すでに行っている」と回答した人はわずか6.3%にとどまりました。一方で、「特に何かを行う予定はない」（26.3%）、「行いたいと思うが、何をすればいいのかわからない」（26.0%）、「将来的に行いたいと思うが、今はまだ行っていない」（22.5%）といった回答が続き、多くの働き手が変化への不安を感じながらも、具体的な行動に踏み出せていないことがうかがえます。
また、全国の会社員500人に対し、「ご自身の業務や学習に、生成AIなどの最新技術を積極的に取り入れていますか」と質問したところ、「積極的に取り入れている」と回答したのは13.8%にとどまりました。一方で、約3割が最新技術に興味を持ちながらも取り入れられていないと回答しました（「興味はあるが理解が追いつかず取り入れていない」15.6%、「興味はあるが余裕がなく取り入れていない」14.8%）。
これらの回答から、変化への不安を感じながらも、具体的な準備に踏み出せない働き手や、新しい技術に関心を持ちながらも、理解不足や時間的な余裕のなさから取り入れられていない人が一定数存在することが分かります。こうした結果から、変化を認識しながらも具体的な行動に移せない、いわば「フリーズ状態」にある働き手の姿がうかがえます。
6. 働き手の過半数が、直近1年間で新しい役割や業務に「挑戦する機会もなく、したいとも思わなかった」と回答
全国の会社員500人に対し、「直近1年間で、これまでに経験のない新しい役割や業務、プロジェクトに挑戦しましたか」と質問をしたところ、「機会もないし、挑戦したいとも思わなかった」が52.6%と過半数を占めました。「自主的に挑戦した」という回答は13.6%にとどまる一方、半数以上が、挑戦する機会がなく、挑戦したいとも思わなかったと回答しました。新たな経験に踏み出すためには、本人の意欲だけでなく、挑戦できる機会や環境も重要であることがうかがえます。
7. 働き手の半数近くが、キャリアについて「相談できる相手がいない」と回答
全国の会社員500人に対し、「キャリアについて相談できる相手はいますか」と質問したところ、「相談できる相手はいない」が46.8%と半数近くに達しました。この結果から、主体的なキャリア形成を支えるうえで、相談できる環境を整えることの重要性がうかがえます。
本調査から、働き手の多くが将来の変化に不安を感じながらも、具体的な行動に踏み出せていない実態がうかがえます。
AIの普及をはじめ、仕事を取り巻く環境が大きく変化するなか、変化に柔軟に適応できる「未来対応型人財」として活躍するためには、自らの将来やキャリアについて主体的に考え、行動に移せるよう、組織として環境を整え、支援していくことが重要だと言えます。
アデコは、働き手の可能性を引き出すための総合プロジェクト「未来共創人財プロジェクト ～Future Talent Project～」を通じて、AI 時代に「人を中心に据えた組織」を実現するため、あらゆる人財が「未来対応型の働き手」として活躍できる社会づくりに取り組んでまいります。
※本リリースに基づく内容をご掲載の際は、必ず「アデコ株式会社調べ」と明記していただけますようお願いいたします
※本調査の回答結果はすべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100%にならない場合があります
【調査概要】
調査対象：20～50代の会社員（公務員・団体職員を除く、役員以上を除く）の男女
サンプル数：20～50代の男女500人
調査方法：インターネット調査
実施時期：2026年4月2日～4月6日
アデコ株式会社について
アデコ株式会社は、世界60の国と地域で事業を展開する人財サービスのグローバルリーダー、Adecco Groupの日本における主な法人のひとつです。コンサルテーションを通じ、すべての働く人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介・転職支援、アウトソーシング、コンサルティングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供しています。アデコ株式会社は、Adecco Groupのパーパスである「Making the Future Work for Everyone.」の実現を目指し、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。
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