1. Next Normalは、ハイブリット型ワークスタイルへ
＜調査結果まとめ＞
世界的な傾向として、働き手は、半分以上の時間をリモートワーク（53％）、残りの時間をオフィス勤務（47％）というハイブリッドな働き方を続けたいと考えており、71％の人々が、自宅で効果的なリモートワークを行う環境が整っています。
過去18カ月において、リモートワークによって生産性が低下することはなく、よりインクルーシブで柔軟な働き方が可能であることが証明されました。企業はこの機運を利用して、多様性、平等性と包容力を高める必要があります。
【調査概要】
調査人数：14,800人（男性：7,442人、女性：7,324人）
調査実施国：日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、メキシコ、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、スウェーデン、スイス、トルコ、計25か国
図表に記載されている地域略称
Bel/Ned：ベルギー、オランダ EMEENA：ギリシャ、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、トルコ LatAm：アルゼンチン、ブラジル、メキシコ Nordics：デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン
2. より短時間で、より柔軟に。求められる新たな働き方
就労者のうち10人中6人（57%）が、週40時間未満で仕事を終えられると回答。
高まる長時間勤務の傾向を覆す機会だと考えている。
＜調査結果まとめ＞
ハイブリッド型ワークスタイルに対して、すべての人々が前向きであったわけではありません。昨年は長時間労働が14％増加しており、柔軟な働き方が今後も継続されるため、将来的に、週の労働時間の長さに対処する必要があります。
働く人々の半数以上（57％）が、同じ仕事を週40時間に満たない労働時間で行うことができると回答しています。
労働時間ではなく、成果や結果で評価されることを求める働き手やリーダーが増えており、この傾向は2020年には既に強くなっていました。
柔軟に働く新たな時代に向けて、企業は信頼に基づく社風を築き、計画の立て方や協業のあり方を考え直す必要があります。
【調査概要】
調査人数：14,800人（男性：7,442人、女性：7,324人）
調査実施国：日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、メキシコ、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、スウェーデン、スイス、トルコ、計25か国
図表に記載されている地域略称
Bel/Ned：ベルギー、オランダ EMEENA：ギリシャ、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、トルコ LatAm：アルゼンチン、ブラジル、メキシコ Nordics：デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン
3. バーンアウトが働き手にとっての新たなパンデミックになる可能性
過去12カ月で、過労やバーンアウトを経験した
＜調査結果＞
若手リーダーの半数以上（54％）がバーンアウト（燃え尽き症候群）に悩まされており、就労者のうち10人中3人が過去12カ月の間にメンタルヘルスが悪化したと回答しました。
バーンアウトによって新しい世代のリーダーを失うおそれがあることを示しています。
また、一般社員の3分の2（67％）は、メンタルヘルスをチェックするという期待にリーダーが対応していないと答えています。
企業は、新しいハイブリッドな働き方の中で、ウェルビーイングを促進し、従業員のメンタルヘルスを良好に保つ支援方法を再検討する必要があります。組織のあらゆる階層で良好なメンタルヘルスを促進・支援するような職場環境、文化、スキルセットを作り上げていくことが、次の時代の鍵となるでしょう。同時に、企業にとってますます必要になるのは、寛容さを育むこと、従業員の要望に耳を傾けること、リーダー自身やチームメンバーがレジリエンス（回復力）を高めることについて、リーダーを支援することです。
【調査概要】
調査人数：14,800人（男性：7,442人、女性：7,324人）
調査実施国：日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、メキシコ、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、スウェーデン、スイス、トルコ、計25か国
図表に記載されている地域略称
Bel/Ned：ベルギー、オランダ EMEENA：ギリシャ、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、トルコ LatAm：アルゼンチン、ブラジル、メキシコ Nordics：デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン
4.リーダーが取り組むべき分断の解消
勤務時間でなく、成果や結果で評価されていると感じている
パンデミック後のマネージャーの役割として、重要になると思うスキル・行動 TOP8
＜調査結果＞
経営層の成果への自己評価と従業員の意見には大きな隔たりがあります。ビジネスにおいて自分の貢献が正当な評価を受けていると感じているのは、一般社員の3分の1に過ぎません。
自分のマネージャーがチームの一体感を高め、好ましい文化を作るという期待に応えている、または期待以上と答えた人は半数以下（48％）でした。
【調査概要】
調査人数：14,800人（男性：7,442人、女性：7,324人）
調査実施国：日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、メキシコ、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、スウェーデン、スイス、トルコ、計25か国
図表に記載されている地域略称
Bel/Ned：ベルギー、オランダ EMEENA：ギリシャ、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、トルコ LatAm：アルゼンチン、ブラジル、メキシコ Nordics：デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン
5.仕事の意義を再評価する時代
過去12か月間の労働生活の変化に対応して、次のいずれかを実行または検討しましたか？
パンデミック後に重視する働き方の要素 TOP10
＜調査結果＞
モチベーションやエンゲージメントが低下しているなか、会社でのキャリアの見通しに満足している人は半数以下でした。回答者5人中2人近くが転職または新しいキャリアを検討しており、41％はより柔軟な働き方ができる仕事への転職を検討していることが明らかになりました。
世間で騒がれている「大量自主退職時代」は間近に迫っているようには見えませんが、あらゆるレベルの従業員が自分にとって何が重要かを考え直しています。
働き手の3分の2は、企業が大幅な採用を再開すると確信しています。将来的には、ITやデジタルインフラに加えて、雇用の安定、主体性、良好なメンタルヘルス、そして成長を促す前向きな文化が、働き手にとって最も重要となります。
【調査概要】
調査人数：14,800人（男性：7,442人、女性：7,324人）
調査実施国：日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、メキシコ、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、スウェーデン、スイス、トルコ、計25か国
図表に記載されている地域略称
Bel/Ned：ベルギー、オランダ EMEENA：ギリシャ、ポーランド、ルーマニア、スロベニア、トルコ LatAm：アルゼンチン、ブラジル、メキシコ Nordics：デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン
